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環境・エネルギー

稼働監視は売電収益に直結する重要な仕組み

再生可能エネルギー特別措置法の施行により太陽光発電をはじめとする再生可能エネルギー関連事業が急増、今や売電収益に直結する発電設備の稼働状況を適切に監視できる仕組みは必要不可欠といえます。
2017年4月に改正FIT(固定価格買取制度)法が施行され、太陽光発電事業者は、送配電事業者から要請があれば送電量の抑制に応じる必要があると定められました。九州地区では、早ければ平成29年度中にも出力制御を行う可能性があるとされ、出力制御の機能を有するパワーコンディショナーおよび通信設備の導入が急がれています。

遠隔監視システムならコンテック

水処理装置やダム、太陽光発電や風力発電プラントの分野で広域通信網を活用した多くの遠隔監視システムを納入しています。

特に太陽光発電の分野では、ターンキーソリューションとして SolarView ブランドの専用パッケージシステムを展開。累計30,000サイト以上の発電所で導入いただいています。洗練された監視表示の機能とパワーコンディショナーの出力制御機能とが融合した改正FIT法対応の新パッケージシステムの提供をスタートしました。